家庭教師バイトを探す際、多くの人が「一括登録」サイトなどを利用して家庭教師会社に登録しますが、時給などの募集要項を軽く見る程度で、よく考えずに登録しているケースが多いのではないでしょうか。
「家庭教師会社」には大きく分けると２つの種類があり、それらは契約形態が全く異なることを皆さんはご存知でしょうか？正しく理解しておかないとトラブルに巻き込まれたり、想定外の負担を強いられることがあります。家庭教師バイトを探す際は、「家庭教師会社」の種類をよく理解して登録先を選ぶことをお薦めします。
このページは、家庭教師会社の種類と家庭教師会社選びの注意点などについて記載していますので、登録先探しの参考にして下さい。
家庭教師会社には２週類のタイプがある
家庭教師会社には大きく分けて
・家庭教師紹介会社（教材販売会社）
・家庭教師派遣会社
の２種類があります。
家庭教師のバイトをしようと思って、「家庭教師派遣会社に登録しようと思ったら間違えて紹介会社（教材販売会社）に登録してしまった」などのトラブルがつきません。
以下で、２つの違いや、バイト登録する際のリスクや注意点などを説明しますので、よく理解したうえで、バイト先・登録先を決めるようにしましょう。
タイプ１：家庭教師紹介会社（教材販売会社）
会社が収益をあげる方法：総額数十万円～百万円程度の高額教材の販売
会社が収益をあげるタイミング：教材を販売する時（契約時）
会社と先生との契約形態：なし（生徒を紹介する代わりに様々な規約・制限を記載した契約書に先生がサインする）
家庭教師紹介会社（教材販売会社）は、生徒に講師を紹介する代わりに総額数十万円～百万円程度の高額教材を販売することで収益をあげる会社です。先生との間には雇用契約や業務請負契約は結ばないケースが多く、指導料のやりとりは生徒・先生間の直接となりますので実質的に「個人契約」となります。
紹介してくれるだけで単なる個人契約ならまだ良いのですが、「レポートの未提出・遅刻・無断欠勤は違約金を紹介元の会社に支払う」などの各種ペナルティを定めた（一方的かつ不平等な）契約書に、講師にサインさせる会社が多くみられ、「家庭教師のブラックバイト報道」などでよく取り上げられています。
生徒の保護者は、「月々の教材のローン」と「先生に支払う家庭教師代」を家庭教師の費用として毎月払っていくことになります。出来る限り高い教材を売りたい販売会社は一度に５教科×３年分の教材（約１００万円程度）を売ろうとします。一方で、各ご家庭には毎月支払うことができる金額に上限があります。そのしわ寄せが家庭教師の先生にくるのです。５教科の教材を売る際に「５教科全部指導しますからご安心ください」などのセールストークで高い教材を売っているので、教師には「週１×９０分で５教科全部指導」などの無茶な依頼をしてきます。これらも「家庭教師のブラックバイト報道」で問題視されています。
実質的に「個人契約」となりますので、教材販売系家庭教師会社の時給は、家庭教師派遣会社に比べて、高い場合が多いです。しかし、
・教材販売に関わる法的リスク
・個人契約同様の様々なリスク
・高額教材販売に関わっている倫理的問題
・高い教材を買ったのに・・・という保護者のプレッシャー
などがありますので、お薦めはできません。
家庭教師紹介会社（教材販売会社）は、主に授業についていくことが出来ない小中学生をターゲットにしています。その理由としては、教材のレベルが教科書レベルで低いこと、「藁をもすがる思いの保護者」が高額教材を購入しやすい事などがあげられます。飲食店などで「落ちこぼれ専門の家庭教師」などの手書き風チラシを見かけることが多いと思いますが、これらの多くは家庭教師紹介会社（教材販売会社）の広告です。
「家庭教師紹介会社（教材販売会社）」は、ハイレベルの教材を用意していませんので、中学受験・中堅以上の高校受験・大学受験・医学部受験などには対応していません。
「家庭教師派遣会社」の場合は、案件により時給が大きく異なるのが一般的ですが、「家庭教師紹介会社（教材販売会社）」の場合はそもそもハイレベルの案件が殆どないので、案件により時給に差があるケースは原則としてありません。よって、社会人のプロ家庭教師が登録しているケースは滅多にありません。
タイプ２：家庭教師派遣会社
会社が収益をあげる方法：生徒から月々支払われる料金と先生に支払う報酬の差額
会社が収益をあげるタイミング：月々
会社と先生との契約形態：雇用契約or業務委託契約
家庭教師派遣会社は、毎回の授業料のマージンや管理費・年会費などで収益をあげています。会社と先生の間では「業務委託契約」や「雇用契約」を結び、毎月指導料（報酬）が銀行振込などで入金されます。
「家庭教師紹介会社（教材販売会社）」とは異なり、生徒のレベルや目標は様々です。その為、求人情報にのせる「最低時給」は低めに抑えて、実際の稼働時給は案件により高いケースが多くみられます。
例えば、時給１５００円を大学生の最低時給として求人情報に載せているＡ社の場合、
・指導の難易度が低く高学歴が求められない中学生指導：時給１５００円
・中堅校志望の中学受験の生徒さん（塾の補習）:時給１８００円
・同上＋指導経験者指定有:時給２０００円
・難関中学志望の小学生（塾の補習）:時給２２００円
・中堅～難関高校志望の中学生（塾の補習）:時給２０００円
・医学部受験の高校生:時給３０００円
などのように実際の稼働時給は案件により大きく異なり、平均時給は最低時給より数百円高くなるケースが多いです。